母子手帳っていつもらえるの？もらえる時期＆手続き方法

妊娠したら、母子手帳をもらえることを楽しみにしていたというママは多いのではないでしょうか。

雑貨が好きな女性なら、かわいい母子手帳ケースをお店で見かけて、「妊娠したら、こういうケースを買おうっと！」と思ったことがある人もいるかもしれませんね。

母子手帳は、妊娠してすぐにもらえるわけではないのです。交付のタイミング・交付方法をチェックしておきましょう！

妊娠してすぐじゃない？母子手帳をもらえるタイミング

今の女性は、多くの場合、まず妊娠検査薬を使って自分で妊娠を調べる人が多いでしょう。

まずは産婦人科に診察を受けに行き、それから初めて「おめでとうございます。妊娠していますよ！」ということになるのです。

基本的には「心拍確認」ができてから！

産婦人科で無事に正常妊娠が確認できた段階でも、まだ「じゃあ母子手帳をお渡ししますね」とはならないことが大半です。

母子手帳は、病院側から「では、次回の健診までに母子手帳をもらってきてくださいね」と言われてから、初めてもらいに行くもの。

赤ちゃんが無事に育つかどうかの判断の1つ目の山場が、この「心拍の確認」です。

また、母子手帳の申し込み時に出す書類には出産予定日を記入する場合が多く、予定日の算出ができるタイミングも、心拍確認時であるという理由もあるとのことでした。

赤ちゃんの心拍が確認できる時期は、およそ8～10週前後。

多くのママが産婦人科に初診に訪れる時期は、まだ4～6週程度と、心拍の確認ができる時期よりも早いことが多いです。

そのため、妊娠したからといって、すぐに母子手帳がもらえるわけではないのですね。

どこに行かなきゃいけないの？母子手帳をもらう手続き方法

「では、次までに母子手帳をもらってきておいてくださいね」と産婦人科から言われたら、さっそくもらいに行きましょう。

母子手帳の交付場所はどこ？

母子手帳を交付してくれるところは、住民登録をしている市区町村です。母子手帳の交付と同時に、役所側に妊娠届を出す必要がありますよ。

交付場所は市区町村によって異なりますが、以下の場所が多いです。

• 市区町村役場
• 保健センター

市区町村役場は、地域によって課が異なりますが、福祉課などが多いようです。受付で「母子手帳の交付に来たのですが」と申し出ると、どこに行けば良いのか教えてもらえますよ。

市町村によっては、交付場所が役所のみ・保健センターのみというところがあるため、市区町村のホームページや広報などで調べておきましょう。

交付時に必要なものは？

母子手帳を交付してもらうために必要なものは、以下の4つ。

• 妊娠届出書
• 妊娠証明書（病院発行、場合による）
• マイナンバー（個人番号がわかればOK）
• 本人確認書類（免許証・保険証・パスポート、個人番号通知カード）
• 印鑑

本人確認書類

「顔写真が入っているもの」を指定している自治体が多いです。

保険証など、写真が入っていないものの場合は、複数書類を持参すればOKという自治体もあるため、事前に自治体ホームページで確認を取っておきましょう。

妊娠届出書

自分で記入して交付先に提出する書類です。用紙は交付場所で入手できますが、事前に自治体ホームページからダウンロードできるところも多くなっています。

先に書いて持参する方が、当日の手続きがスムーズですね。

妊娠届出書に記入する内容は自治体によって多少違いが見られますが、おおよそ以下のような内容となっています。

• 氏名・住所など個人情報
• マイナンバー
• 世帯主氏名
• 性病・結核についての検査を受けたかどうか
• 出産経験の有無・回数
• 届出時の妊娠週数
• 妊娠診断を受けた医療機関名・医師名（助産師名）・所在地
• 簡単なアンケート調査

アンケートの内容は難しいものではありません。

• 妊娠がわかった今の心境
• 出産後の育児環境（夫・実家のサポート体制）
• 現在困っていること、不安に思っていること

妊娠・出産後に、保健師や助産師のサポートを受けられる自治体も増えています。

妊娠中、出産直後はホルモンバランスや体調の変化に伴い、女性の精神状態は不安定になりがち。

マタニティーブルーのリスクなどを自治体側が把握し、サポートに繋げるためのアンケートなので、正直な気持ちで記入しましょうね。

自治体によっては、申請手続き後に保健師との面接相談や保健指導の場が設けられているところもありますよ。

また妊娠届出書だけではなく、医師が発行する妊娠証明書が必要な自治体もあります。

妊娠届出書の提出のみが必要な自治体も多いですが、届出書の代わりに妊娠証明書が必要な自治体もあるのです。

交付に妊娠証明書が必要な地域の場合は、病院側も把握していることがほとんどのため、もらいに行く指示をされるときにもらうことになりますよ。

そして、現在では交付時にマイナンバーの記入が必要となりました。

交付時にマイナンバーカードや通知書のコピーや提示が必要なわけではなく、あくまで個人番号が記入できれば大丈夫です。

番号を控えておくなど、わかるようにしておきましょう。

その他、印鑑が必要になる場合もあるため、念のため認印も持参しておくと安心ですね。

妊婦本人が取りに行けない場合の届出方法

妊娠の経過状況は人それぞれ。母子手帳の交付に行く妊娠初期には、人によってはつわりが重かったり、切迫流産の状態で自宅安静を申し付けられたりすることもあります。

妊婦が役所や保健センターに母子手帳を取りに行けない場合は、代理人が母子手帳を取りに行くことも可能です。

自治体によって必要なものは多少異なりますが、主に以下の4つは用意しておきましょう。

• 委任状
• 代理人の身分証明書（妊婦自身が行くときと同様、顔写真のないものは2種類以上の書類が必要な場合が多いです）
• 妊婦本人の個人番号が確認できるもの
• 印鑑

個人番号が確認できるものは、「個人番号カード」、「通知カード」のほか、マイナンバーが記載された住民票など。

自治体によっては郵送で妊娠届出書を送付すれば、母子手帳など交付時にもらえるもの一式を返送してくれるところもあります。出向くことが困難な場合は1度調べてみてくださいね。

こっちも大事！母子手帳と一緒にもらえるもの

母子手帳とともに、妊娠生活を送る上で大切なものをもらいます。

• 妊婦健康診査受診表
• 妊娠歯科健康診査受診票
• マタニティマーク
• 出生通知表
• 妊娠・子育てに関する情報書類など

母子手帳とともにもらう妊婦健康診査受診表をもらってはじめて、今後の妊婦健診に助成が使えるようになります。

健診代が無料になったり、自己負担額が少なくなったりするわけですね。

母子手帳にまつわる、こんな時はどうする？

さて、何事もなく過ぎるのが一番いいのですが、万が一「引っ越すことになった！」「母子手帳がなくなった！」という時はどうすればいいのでしょうか？

引越しをした場合

出産までの間に引越しをした、という場合も特に母子手帳の方は何の手続きも必要ありません。

妊娠中に引っ越しをした場合は住民票を移す手続きなどのついでに、窓口で妊娠中であることを告げてそのような手続きをすればいいか聞いてみましょう。

医療費の助成や児童手当については必ず届け出をしなくてはいけないので「産まれてからでいいや」と思わずに、事前にどんな届が必要か聞いておくといいですよ。

母子手帳をなくしてしまった

引越しの荷物に紛れて母子手帳が消えた…母子手帳を失くしてしまった…という場合には母子手帳を再発行してもらうことができます。

紛失するまでの記録についてもお医者さんで事情を話せばカルテに残っている部分については再度記入をしてもらえる場合が多いので相談してみましょう。

ただし、母子手帳は再発行されても紛失した受診券は再発行されません。公費で負担してもらえる分も実費で払わなくてはいけなくなってしまうので、母子手帳も受診券も無くさないように日頃から気を付けておきましょう。

母子手帳は妊娠中からの成長の記録

母子手帳には妊娠中の母親の健康状態や赤ちゃんの成長・発育の記録が、ぎっしり詰まっています。

単なる育児日記ではなく、健診の結果や予防接種の記録は、成長後も必要となる場合があるのです。

母子手帳に記録していくことを大切に思っている親が多い表れではないでしょうか。

妊娠中から出産後、持ち歩く機会が多い母子手帳。母子手帳をもらえたら、お気に入りのケースなどを用意して、なくさないように大切に使っていきたいですね。

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