妊婦でも入れる保険の選ぶコツ!保障の対象外項目に注意が必要

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2018/08/19

妊娠が分かると、入院や分娩に備えて何か保険に入った方がいいのではないかと不安になる人が多いです。

妊娠や出産では時に多くの費用を必要とすることがありますし、そもそも初めての出産の場合どれくらいお金がかかるのか分からないですよね。

ここでは、妊娠中にかかる費用を説明した上で、妊婦が保険に入る必要があるのか、もし加入するならその際の注意点などをご紹介します。

妊娠から出産までにかかる主な費用

妊娠と出産の場合、基本的に健康保険を使うことができないため、妊婦検診や出産費用は全額自己負担となります。

妊娠期間中に大切な妊婦検診は、1回の検診で5000~8000円ほどかかり、特別な検査をする場合は1万円を超える場合もあります。

病院や体調、週数によって検診のペースは異なりますが、出産予定日に近づくと週1日は妊婦検診を行う必要が出てくるため、経済的負担が増えてきます。

平成26年度厚生労働省保険局の発表によると、入院・分娩費用の全国平均が約49万だそうです。

無痛分娩や帝王切開の場合や入院する部屋が個室かどうか、また入院中のサービスによって値段は大きく変化します。

自治体によって異なりますが、健康保険に入っていれば妊婦検診の無料化や分娩費用の一時金などの制度で実質の自己負担額は軽減しますが、出産のためにしっかり貯金をしておくことが大切です。

妊婦が医療保険に入っておくべき2つの理由

妊娠中には想定外のトラブルが起こる可能性が高いです。そのため、妊婦が万が一に備えた医療保険に加入しておくメリットはとても大きいです。

想定外に高額な入院・治療費が発生することがある

妊娠期間中は思いがけない事態で高額な医療費が必要になることがあります。具体的にどんなことが考えられるかをご紹介します。

  • つわりがひどく、入院することになる
  • 妊娠高血圧症候群になり、治療が必要になる
  • 子宮外妊娠や前置胎盤により入院・治療費が必要になる
  • 切迫早産の危険があり、長期入院となる
  • 帝王切開や緊急帝王切開で出産することになる

つわりや切迫早産の可能性による入院は、数週間から長ければ数か月に及ぶこともあり、費用の面での負担がとても大きくなります。

また、帝王切開は手術扱いとなるため医療保険の保険金を受け取ることができます。

医療保険に加入しておくことでこれらの費用を保険からまかなうことができる場合が多く、費用の不安なく入院生活や治療を続けていくことが可能になります。

妊娠中に病気が見つかることがある

妊娠中は子宮や血液など様々な検査を行うため、妊娠をきっかけに子宮内膜症や子宮筋腫などの病気が発見されるというケースがあります。

治療に費やす時間が短くないため、治療代や入院代においての負担はおおきくなってしまいます。

このような場合にも、医療保険が大いに役に立ちます。

妊婦には幅広い保障のある女性保険がおすすめ!

妊婦中や出産における出費リスクを低くしたいと思って加入する医療保険ですが、実は一般の医療保険よりも女性向けの保険に加入する方が多くのリスクに対応していることが多いのです。

一般的な医療保険と女性保険は保障内容が異なる

女性保険は、女性特有の病気を補償するものが数多くあり、妊娠や出産に手厚い保障をうけることができます。

一般的な保険は正常分娩だと入院費は保険対象外となってしまうことが多いですが、女性保険では異常分娩でも正常分娩でも入院が保障の対象となるものもあります。

数多くある異常分娩の中で一般保険では保険対象外となってしまうケースがあります。

一方で女性保険では様々な異常分娩に対応してくれる保険が存在する傾向にあり、女性保険の方が妊娠や出産において保障内容が充実していると言えるでしょう。

女性保険の主な保障内容

女性保険は保険会社によって保障内容に細かい違いはありますが、ここでは妊婦に関係のある保障をご紹介します。

女性疾病入院給付金
女性疾病とは、子宮筋腫、卵巣機能障害、乳がん、子宮がんなどの女性特有の病気のことを差します。

これらは妊娠中の検査で見つかる可能性のある病気なので、保障があると安心です。

手術給付金
手術給付金とは、異常妊娠などで手術を受けた際に支給される給付金を指します。

保障される病気の範囲は契約内容によって違いがありますが、女性補年の場合は幅広い手術内容が保険の対象となっていることが多いです。

加入前にしっかりと内容を確認しておくことで大切です。

退院給付金
退院給付金とは、退院した際に給付されるものです。入院期間によって給付金が受け取れるかどうかが決まっているため、加入時にきちんと確認しておきましょう。
死亡保険金
死亡保険金とは、被保険者が死亡した際に遺族の方などに支払われる保険金です。

昔に比べ医療技術の進歩により、出産における妊婦の死亡率は非常に減少しています。しかし決してゼロではないため、万が一の場合に備えることは大切だと言えるでしょう。

妊娠発覚後に女性保険に入る際の注意点

妊娠が分かってから女性保険をはじめとした医療保険に加入しようとする場合、保障内容や加入時期などに注意する必要があります。

妊娠27週以降は医療保険に加入できない場合が多い

女性保険は妊娠中でも妊娠初期にしか加入することができるものがあります。

しかし、そのほとんどが妊娠27週までの方のみを対象としているため、週数が過ぎてしまわないように注意が必要です。

既に入っている医療保険で給付の対象になるものもある!

妊娠中に医療保険に加入すると、2つの条件が付いてしまうケースがあります。

  • 子宮部位に関わる疾病
  • 出産に関わる疾病
具体的には、帝王切開、子宮外妊娠、前置胎盤、妊娠悪阻、妊娠高血圧症候群、流産、早産などです。

これらは異常妊娠、異常分娩なので、条件がついていなければ通常の医療保険の給付対象であるため、妊娠前に加入済みの医療保険がある場合、見直しする目的であれば避けることをおすすめします。

出産後に医療保険に加入する場合は条件が付くことがある

基本的に出産後でも一定の条件を満たせた医療保険に加入することができます。

    産後の保険加入の3条件

  1. 出産後5年以上経っているか
  2. 出産後5年未満ならば、40歳以上であるか
  3. 出産後5年未満で40歳未満ならば、前回の出産が通常分娩であるか

つまり、40歳未満で前回の出産が異常分娩の場合は特定の部位が保障対象から外れる不担保条件がついてしまうことがあります。

保険会社によって細かい条件や契約内容は異なりますので、一度確認してみるのがいいでしょう。

妊婦でも入れる医療保険は意外と多い!おすすめの保険3選

妊婦になっても加入できる医療保険、女性保険をご紹介します。

出産や子宮が無担保になるケースや妊娠週数で加入できるかどうかが決まってしまうこともあるため、契約内容はしっかりと確認しましょう。

ABC少額短期保険の「おかあさん保険」

おかあさん保険は、妊娠19週までであれば契約可能で、契約時の妊娠の保障が付いているのが大きなメリットです。この保険の特徴をご紹介します。

  • 病気やけがの治療を目的とした全ての入院を保障している
  • 日帰り入院も保障している
  • 妊娠19週までに申し込めば帝王切開等の手術を保障している
  • 保障開始日以後に妊娠したら、自然分娩に伴う入院も保障している
  • 80歳まで継続可能
  • 更新すると保険料が割引される

エイ・ワン少額短期保険の「エブリワン」

エブリワンは、妊娠中や過去に入院や手術をした人、持病を持っていても加入できる保険です。

  • 妊娠28週以内であれば加入できる
  • 妊娠24週までの申し込みで、その妊娠における帝王切開などの異常分娩による入院を保障される

妊娠中の場合は母子手帳の写しを提出する必要があるため、申し込み前に所定のページへの記載があるかの確認するようにしましょう。

オリックス生命の「新CURE Lady(キュア・レディ)」

新CURE Ladyは妊娠週数に関わらず加入することができる保険です。しかし、加入時に妊娠している場合は特定部位が無担保となるため、その他の病気やけがに備えるための保険となります。

  • 女性特有の病気やがんを特に手厚く保障している
  • 入院の有無にかかわらず約1000種類の手術を保障している
  • 先進医療を通算2000万円まで保障している
  • 保険料は一生上がらない

知っておこう!出産などの経済的負担をサポートする制度

妊婦検診や出産などで高額な費用がかかりますが、それらを経済的にサポートしてくれる制度をご紹介します。

出産一時金
妊娠4か月(85日)以上で産科医療補償制度加入の期間で出産をした場合、一人に付き42万円が支給されます。

事前に申請しておくことで、建て替えることなく直接病院に支払う制度もあります。

高額医療費制度
健康保険が適用される3割負担で算出された治療費が、自己負担限度額を超えた場合に支給されるものです。

自己負担額の上限は年齢や所得に応じて異なり、また加入している健康保険組合によって独自に定めている付加給付があるため、自身の組合の制度を確認してみるといいでしょう。

高額医療費控除
自分を含む家族のために支払った医療費の実質負担額が年間10万円(所得が200万円未満の人は「所得×5%」の額)を超えた場合、その超えた金額をその年の所得から差し引くことができる制度です。

控除できる金額の上限は200万円です。

妊娠中の検診・出産費用、助産師による分娩介助料、流産した場合の手術費・入院費・通院費、母体保護法に基づく理由で中絶した場合の手術費用なども対象となります。

出産手当金
出産のために会社を休み、給与を受け取れなかった場合に健康保険制度からもらえるものです。「産休手当て」とも言われています。

出産予定日の前42日(多胎妊娠の場合は98日)と出産翌日から56日目までの範囲で仕事を休んだ期間が対象となります。

1日当たりの手当金額は「標準報酬月額÷30日×3分の2」です。

傷病手当金
切迫流産や妊娠悪阻など、仕事とは無関係な病気やけがで働けなくなった場合、給料の3分の2を受け取ることができます。

保険が妊婦の安心感につながる

検診費用や必要な治療費を心配しながら過ごすことは、妊婦の精神状態においてあまりいいことだとはいえないでしょう。

妊娠はただでさえ不安になりやすい状態です。せめて金銭面だけでも安心していられるように保険に利用するというのも一つの方法でしょう。

元気な赤ちゃんが生まれるためにも、ぜひ妊婦の身体のことを考え直す機会にしてみてください。

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