育児につきない悩み、お金の事…妊娠から育児まで役立つお金情報
なんだかんだとお金のかかる妊娠・出産・子育て。ほとんどのママさんたちが、「お金がない不安」を感じています。
でも、育児中に余裕のある家庭なんて本当にごく一部なので安心して下さい。
聞くに聞けない、妊娠~出産、育児中の気になる「お金」の話。知っておけば、案外怖くないものです。
いまのうちから当サイトの記事を読んで、育児の「お金」について知っておきましょう!
妊娠~育児に必要な費用は大体いくらかかる?
妊娠から出産、育児ってすごくお金がかかるイメージがあります。実際に必要なお金を計算してみると結構な金額になりますが、怖がらずにまずは確認してみましょう。
妊娠中にかかる費用
妊娠初期は1週間に1度、安定期に入ってくると1か月に1度、さらに後期、臨月が近づくと1週間から2週間に1度、合計15回ほどの健診に行く必要があります。
病院や検査内容により異なりますが、尿検査や問診、腹囲・子宮底長測定などの基本的な定期健診の平均は1回で3千円~6千円。血液検査などが加わった場合、1度で1万円近くかかることも。
母子手帳と一緒にもらえる「妊婦健康診査受診票」で健診の費用が助成されますが、助成されたとしても、10万円程度用意しておくと安心です。
出産にかかる費用
自然分娩や自宅分娩共に30~40万円程度の費用がかかるのが一般的です。
なかには50万、60万とちょっと「お高い」と思われるような病院もありますが、そういう病院は出産や入院の設備が充実していたりするので、もしもの場合にもすぐ対応してくれるという安心の上で出産が出来ます。
無痛分娩やブイバック(トーラック)などを希望すると、+3万円~5万円ほど、出産費用が高くなるケースもあります。
また帝王切開や緊急帝王切開の場合は手術費用がかかってきますので、自然分娩と比較すると費用が高くなってしまいますが、高額医療保障制度を活用することにより、国に費用の一部を保障してもらえます。
高級志向の産院を除けば、帝王切開などの手術が必要なお産でも、補助金である42万円ほどで収まるでしょう。
赤ちゃん時期にかかる費用
粉ミルクや母乳か、紙おむつか布おむつかによって違いがありますが、そういった消耗品費で、月5千円から1万円が一般家庭の平均出費になります。
その他、衣類やベビーベッドやお風呂グッズなどの赤ちゃんグッズを揃えると、きりがなくお金がかかります。
赤ちゃんが少し成長してから使うようなグッズは、お祝いなどでもらえる可能性が大きいので慌てて買い揃える必要はありません。
その都度、必要かどうか見極めて購入するようにしましょう。
幼稚園時期にかかる費用
公立か私立かにより月謝がだいぶ異なります。お住まいの地域によっては、私立幼稚園しかないといった場合がありますので、自治体のホームページを確認してみてください。
気になる月謝ですが、公立幼稚園の場合3千円~5千円。私立幼稚園の場合は、2万円~3万円が平均的です。
その他、入園金、バス通園代、お弁当代、遠足代、私立幼稚園の場合は、制服代や指定の体操着・ジャージ・カバン等のお金もかかってきます。
多くの幼稚園のホームページに、入園案内として入学金や月謝などの説明が載っています。ご近所の幼稚園事情を、事前に把握しておくといいでしょう。
小学校時期にかかる費用
幼稚園に引き続き、小学校でも私立か公立でかかってくる費用がだいぶ違います。
例えば公立小学校の場合、授業料は0円、給食費が毎月4千円~5千円必要です。
私立小学校の場合ですが、授業料が平均3万円~4万円、給食費が1万円前後と、毎月の支払額に大きく差がありますね。
その他、遠足などの行事代、1年に1度、教材費などが必要になってきます。
最近では遠足などの行事にかかる費用を、積み立てではなく一括で回収する学校が増えているようです。そんなときに慌てないよう、入学時などに配布される年間予定表を確認しておきましょう。
園や学校外教育費
早いお家は未就園児から通わせるようになる、いわゆる「習い事」にかかる費用です。
お習字や英会話やスポーツ、塾など、種類により異なりますが、地区センターなどで学ぶことができる習い事は比較的安く、毎月2千円~3千円程度。
(回覧板や、各地域の施設で確認することができます)
本格的な英会話教室や塾になってくると、学年や兄弟の有無(兄弟割引などの割引をする塾などもある)により月謝が変わってきますが、平均月謝1万円~2万円ほどになります。
国からはいくら補助してもらえるの?助成金について
さて、必要なお金について知ったあとは、もらえるお金についてです。忘れずに、もらえるものはキッチリもらっておきましょう!
出産育児一時金について
どの保険に加入していたとしても、妊娠4か月以上で出産したママさんは、42万円がもらえます。赤ちゃんが双子だった場合は、その倍の84万円です。大きいですね!
ほとんどのママさんたちが、この育児一時金によって出産費用が賄えています。
国民健康保険の場合は市区町村、社会保険の場合は協会に請求することができますので、事前に確認しておきましょう。
出産時にお金がない場合、自治体や協会から直接医療機関に支払われる受取代理制度も、最近では導入されるようになりました。
つまり、病院の窓口で手続きをすれば、現金での大きな支払いがなくなるということです。(差額があれば差額のみの支払いで済むのです)
医療機関によっては受取代理制度がNGなところもありますので、心配な場合は病院窓口で聞いてみてくださいね。
育児休業給付金について
育児休業給付金とは、育児休業を取るママさんパパさんの生活を支えるための給付金です。
育児休業1日目から半年までは月給の67%、半年以降になると50%と少なくなってしまいますが、それでも月給の半分を保障してくれるのですから、安心して育児に専念することができますね。
基本は赤ちゃんが1歳になるまで給付されるのですが、場合によってはそれ以降ももらえることがあります。産休に入る前に、会社の総務課などで相談してみましょう。
幼稚園就園奨励費について
公立・私立幼稚園の補助額格差を少なくするため、自治体から補助金がもらえます。
子どもが私学助成の私立幼稚園に在籍するご家庭が対象です。
父母の収入や兄弟の有無により6万円~30万円ともらえる金額に差がありますので、お住まいの自治体ホームページで、ご自身のご家庭がどのぐらいもらえるのか、チェックしてみましょう。
申告方法ですが、個人で申告する必要はなく、園から配布される家族構成や収入をチェックするプリントの必要箇所に記入をして提出すれば、幼稚園側が手続きをしてくれます。
1番気になるいつもらえるのか…についてですが、これもまた、幼稚園次第です。
また、場合により会社から配布される特別徴収税額の通知書が必要なこともありますので、それとあわせて気になる方は、幼稚園か、先輩ママさんに聞いてみましょう。
児童手当について
少し前まで、子ども手当と呼ばれていたものです。日本国内に住む0歳から15歳までのお子さんがいるご家庭がもらえます。所得や年齢、兄弟の有無によりもらえる金額が異なってきます。
- 0歳から3歳未満が、月に1万5千円
- 3歳から小学校修了前まで、月に1万円(第3子以降は1人1万5千円)
- 小学校修了後から15歳までが月に1万円
- 所得制限世帯は、子どもの年齢に関わらず1人月に5千円
出産後、市役所や区役所で児童手当の手続きをすることにより、もらえるようになります。忘れてしまうともらえないので、なるべく早く、忘れないうちに申告しましょう!
毎年2月、6月、10月に、4か月分をまとめて指定の口座に振り込んでもらえます。割とまとまった金額がもらえるので、助かりますね。
早めにはじめておこう!節約術について
ここまで、必要なお金ともらえるお金の説明をしてきましたが、いかがでしたでしょうか。
もらえるお金を活用すれば、出費と収入はとんとんになるはず……ですが、そうそう計画通りにいかないのがご家庭のお財布事情です。
突然子どもが熱を出したり、身内に不幸があったり、逆におめでたいことで突然の出費があることも。
そうなったときに慌てないよう、いまのうちから家計の見直しをすることをオススメします。
- 賃貸住宅にお住まいの方は、毎月支払っている家賃が収入に見合っているか。
- 教育費を考えたときに、いままでどおりの家賃を支払っていても大丈夫かどうか。
お子さんが生まれてからですと引っ越しも大変な作業になってきますので、お子さんが生まれる前に見直してみましょう。
また、意外と家計の負担になっている保険料。どこの保険会社がいいのかわからない!といった方に、生命保険の見直しを無料で行ってくれるサイトや会社がいくつかあります。
3割から4割安くなった!という意見を多く聞くので、面倒がらず、見直してみる価値があります。
貯金できるのは子どもが小学生の頃までは本当?
「貯金できるのは子どもが小学生の頃まで」とはよく聞く話しですが、本当にその通りです。
子どもが小さいうちは、こんな小さなうちから貯金できないと思うかもしれませんが、子どもが成長すればするほど、学校外教育費や衣服代、食費やお小遣い諸々でお金がかかるようになってきます。
できるだけ早いうちから、毎月コツコツ貯めていきましょう。
そこで絶対にオススメしたいのが、学資保険です。
学資保険について
学資保険とは、子どもに必要な教育費を補助することを目的とした保険です。
毎月保険料を支払うことにより、主に進学時などの契約時に決めた子どもの年齢にあわせて、給付金がもらえます。
子どもが怪我をしたり病気をしたり、万が一の時も、給付金がもらえます。
ほとんどのママさんたちが、産後すぐから、学資保険に加入しています。
月の支払いはご家庭のお財布事情に合わせて、5千円~1万円が平均でしょう。
また学資保険とは別に、毎月千円でも2千円でも、もしくは小銭でも構いません。
少しでも余裕があるときは、貯金箱や空き瓶などに現金を貯め込むことも忘れないようにしましょう。
ちょっとした臨時出費のさいはそこから出すこともできますし、ある程度まとまったら、子ども用の貯金として銀行や郵便局に預けることだってできます。
脅すわけではありませんが、子どもが成長するほど、本当にお金がかかります。そんなときに僅かでも蓄えがある!と思えば、気持ち的に楽になります。
ちりも積もれば山となる!の精神で、コツコツ貯金をしていきましょう。
育児マネー問題はノンストレスで乗り切りましょう
妊娠中、育児中の不安で大きな割合を占めるのは、お金のことですよね。妊娠中や子育て中、金銭的に余裕があるご家庭なんて、本当に本当にごく一部です。
先輩ママたちもみんないろんな苦労をしながら、それでもなんとかなっています。
あまり不安になったりストレスを溜めたりせずに、使える補助金や手当はフルに活用し、「まぁなんとかなる!」の精神で乗り切りましょう。
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